有閑族の隠れ家投資ぶろぐ

１．ダウ採用銘柄の投資効率を検証  　2009年7月と2021年6月におけるダウ採用銘柄を比較し、投資リターンを検証しました。この間にダウインデックスは3.4倍に上昇しました。 　しかし、対象となるダウ銘柄はこの間に11社も入れ替わっています。このため、個別銘柄でのリターン分析については、実質19社で行っています。結果は以下の通りです。   ２．投資リターンの上位銘柄 　JPモルガン・チェース（JPM）やアメリカン・エキスプレス(AXP)は、リーマンショックで大きく下落しました、このため、その反動分がカウントされています。一概にいい悪いの判断はできません。 　逆に、ボーイングは、今回のコロナ禍で倒産危機に追い込まれました。政府支援によりなんとか生きながらえていますが、それでもダウの上昇率を上まっています。コロナ禍がなかったら、実質第３位のポジションです。 　次に配当面について見ていきますと、ＪＰモルガン・チェース（JPM）、アメリカン・エキスプレス(AXP)はリーマンショック時に大幅な減配をしております。ウォルト・ディズニー(DIS)、ボーイング（BA）はコロナ禍で無配になりました。なんか不安定です！ 　そうなると、本当の意味で健闘したのは、ホームデポ（HD）とマイクロソフト（MSFT）だけで、両者ともテンバガーを達成しています。 　そして、コロナ禍による外食産業への甚大なダメージをものともせず、頑張っているマクドナルド（MCD）はすごい経営力です。もちろん増配もしております。 ３．投資リターンの下位銘柄  　師匠(バフェット)銘柄であるコカコーラは、堂々２位にランキングされています。全くと言っていいほど株価上昇の蚊帳の外に置かれています。 　しかしながら、師匠(バフェット)銘柄もそうですが、一見冴えないように思われるこれら銘柄は、実は2008年に起きたリーマンショック時のダメージをほとんど受けていません。逆に、大不況の真っただ中で増配すらしています。 　どうも、これら下位銘柄は、好不況に関係なく株価が安定していて、債権のような感じです。そのため、ゆったりとした長期投資家が好む投資家です。 　そうはいっても、これらの銘柄に対して、ダウインデックス並みのリターンにこだわると、どうしても負け組になってしまいます。歳を取りすぎて、株価の上昇率がダウインデックスに追い付け

ダウ銘柄における2009年と2021年の変遷について調べました。 結論からいうと、結構、変わっているぞ～。という感じです。 2009年と言えば、リーマン・ショックの真っただ中で、ダウは１万ドル近辺で推移していました。それが、2021年は3万4千ドルまで上昇しています。 単純計算をすると、12年間で、約3.4倍も値上がりをしたことになります。 では、ダウ構成銘柄の変遷はどうなっているでしょうか。 １．2009年と2021年のダウ構成銘柄   2009年と2021年のダウ構成銘柄を比較すると、なんと、この12年間に11銘柄が入れ替わっています。構成銘柄の約3分の1が交代していることになります。 ドラスチックな世界です。 競争の激しさが伺えます。農耕民族にはうかがい知れない世界です。 ２．ダウ構成銘柄から外れた銘柄 除外された銘柄を見ていくと、以下の通りです。 AA、AIG、BAC、C、GE、GM、HPQ、PFE、T、UTX、XOM これを見る限り、米国、いや世界を代表する企業群です。 ちょっと年をとったスター選手のような顔ぶれです。 日本企業に例えたら BAC、C：米国の４大銀行なので、みずほ、三井住友、三菱UFJが該当します。 GM：まさしくトヨタ。 HPQ：これはNECか富士通。 PFE：武田　か　アステラス製薬。 Ｔ：これは言わずもがなNTT。 UTX：航空・軍事関連だから三菱重工か川崎重工。 XOM：これは日本石油でしょう。 AA：日本軽金属かな～。 まるで、紅白歌合戦に毎年出場するベテラン歌手を見ているようです。 ３．ダウ構成銘柄に加わった銘柄 この大物の代わりに、どの銘柄が新しく加わったのでしょう。 AAPL、AMGN、CRM、DOW、GS、HON、NKE、TRV、UNH、V、WBA これを見る限り、新興のIT、金融系が多いです。 HON、WBAなどは、老舗ですが経営状態が良好な企業って感じです。 これを見ても分かるようにダウは、経営状態の悪い企業に対し、過去の栄光などお構いなしに容赦なく追い出して、経営状態の良い企業に置き代えています。 こういう傾向はわかりました。 ４．2031年のダウ構成銘柄 ここで2031年のダウ構成銘柄を勝手に予想してみましょう。 では、除外される銘柄というと、「経営が低迷している企業＝株価の低い銘柄」となりますので、ここでは100

  １．上位11社だけで構成比率の42.3％ 日経平均の構成比率を考察していきましょう。 日経平均は225社で構成されていますが、 上位11社だけで寄与率の42.3％(図1）を占めています。 この結果は、これら11社によって、日経平均の動きを左右していることになります。   ２．2:8の法則（上位２割で日経構成比率の3/4） では、2：8の法則に従って225社の20%である上位45社に当てはめると、その比率は、74.4%(図2）に昇り、ほぼこの法則に合致します。 となると、残り180社で構成比率の25%強となります。 このことは、残り180社の株価が大きく変動しても、日経平均への影響は軽微であるということを示しています。   ３．日本株式会社の影響力は限定的 　日本を代表する重厚長大系企業、及び高度成長期に輝いていた中堅企業群は、上記180社にいます。この10年間に全くと言っていいほど振るっておりません。 　これは日本経済の中心部から外れていることを示しています。 しかし、日経平均の寄与度に関わらず、多くの労働者はこの180社、及びその関連企業で働いています。労働と言う面では、上位45社の寄与度は限定的です。 ここに社会生活と日経平均に乖離が生じています。 　日経平均はアベノミクス以降に2.5倍に上昇しているにも関わらず、これら恩恵は一部の銘柄に限られていることがこのデータからも読み取れます。 ４．アベノミクスの実態を映す鏡 　年齢層の高い投資家は、知名度の高い重厚長大系企業の株を中心に保有しています。このため、こういった銘柄の株価が上昇しないと本当の意味において一般投資家を潤すことはできません。 　アベノミクスにより日本の雇用環境が良くなったのは紛れもない事実であります。これはこれでよい事であります。 　しかし、このデータでは、バブル期まで世界を席巻した日本株式会社は、今もってしても厳しい状況におかれていることを物語ってもいます。 　一見好調そうに見える雇用情勢とは裏腹に、日本の中流層を支えるサラリーマンの苦境を映す鏡ともなっています。 当ウェブサイトの情報は、個人的な私見を述べたものにすぎません。このため、当ウェブサイトに掲載された情報によりなされた判断及び一切の行為は、閲覧者の自己責任においてなされるものとします。このため、いかなるトラブル・損失・損害に対し