有閑族の隠れ家投資ぶろぐ

    日本の富は高齢者に集中している。これは統計データを見れば明らかなことだ。日本社会は高齢者にだけ優遇し若い人たちに目を向けていない。だから、深刻な少子化が改善しないのだと論調になりがちだ。 最近は、 Youtube などで高齢者の年金受給やその生活ぶりの生の声を聞けたりする。動画の内容も特定の層に偏ったような様子もなく、そこらへんにいるような高齢者の実態を的確の表しているようだ。 　その動画をみていて参考になったことは、高齢者のほとんどは裕福な生活をしていないという現実である。その原因を突き詰めていくと、貯蓄額の平均が 2000 万円であったとしても、その程度の額では日頃の不安は取り除けていない。 　例えば、健康面で大病した時の医療費、そして体が動かなくなった時の介護費用、さらには老朽化した家屋などのメンテンナス費用。こういった費用を貯蓄から取り崩したらあっという間に 2000 万円程度の金融資産はなくなってしまう。 　特に、介護施設などは 2000 万円程度の契約額では十分なサービスなど受けられない。１億円程度の資産がないとホテルと病院を兼務したようなサービスなど受けられない。 　とはいえ、貯蓄額 2000 万円の高齢者は統計上勝ち組の部類に入り、実際にはそれ以下の貯蓄層が大半をしめているのが現実だ。 　高齢者のほうが若者以上にひどい格差が横たわっている。こういったことを勘案すると、安心できる老後をおくるためには、ほとんどの高齢者は働けるところまで働いて、将来不安のための防衛をしていかなくてはならないのが現実だ。   　よく高度成長期の日本はバラ色で良かったという論調が蔓延っているが、高齢者を見る限り、どんな素晴らしい時代でも格差や二極化は歴然と存在する。それでも日本は他の国比べれば平等であるのだから、海外が如何に格差社会ということも併せて。。。。   　今の日本は、政府が格差社会にならないように累進課税制度などを駆使して、額面年収に比べ実の手取り額を平坦化させている。 　政府が平等政策をやめたら中流層が二つに分かれてしまう。そして勝ち組と負け組は日常生活にもはっきり表れる。街も住んでいる階層によって区分けされ、裕福な人たちが住みエリアとそうでないエリアに分かれしまう。当然であるが、負け組は引き起こす窃盗などの犯罪

  　日々、いろいろなニュースが流れて、世の中の避けられない矛盾やイデオロギーを煽っている。しかし、おお金持ちはそんなことに振り回されない。世界中で様々な対立が横たわっているが、これらを煽っている指導者は莫大な財産を保有し、豪勢な生活をおくっている。一方、庶民は長屋みたいな粗末な家で、マスコミが報道する政治ニュースやカリスマ指導者の演説に興奮し、挙句にはデモすら起こしている。 パレスチナ紛争において、パレスチナ人がスラムなような貧しい生活をしている一方で、アラファト議長は数千億の財産を残した。奥さんは孫のような年齢のモデルのような美女。 よくやくざの親分と警察幹部、大物政治家はつながっているといわれ、下っ端は死闘を繰り広げる敵同士なのに、上層部は豪勢な会合で仲良く顔を合わせているなんて本当か嘘かわからない都市伝説がある。 そうなると何が正義なのか？正論とは支配者が民衆を縛り付けるためのツールに過ぎない。それは意識的でもあり、無意識的でもあるが。 　イデオロギーで西欧と対立している国の指導者の一族が、欧米の一流大学に留学し、欧米の一流企業に就職し、豪邸に住んで欧米のセレブ仲間とつるんで、莫大なお金を欧米の銀行に預けているなど一般の欧米人より欧米文化を謳歌している。 　そこには、人種や国家に対するイデオロギーなど全く存在しない。そういったことは一般人同士だからこそ意識させられているに過ぎない。 　一方、日本はまだましだ。日本の政治家や主要な政治家は海外に比べ可哀そうなくらいに資産を保有していない。日本は外国から見たら信じられないくらいに平等な社会なのである。

 ドイツの国力は今や日本を猛追し、ついにはＧＤＰを追い抜いて、今度は、世界一の債権国の立場すらはく奪されるという矛盾が横たわっている。暗いニュースとは裏腹に世界の中での経済大国としての地位は盤石なものにしている。 ドイツ経済について辛辣に述べているエコノミストや識者が多い。しかし、私から言わせてもらえば、他の国を心配するより日本の事を心配しろと言いたい。 一方、デフレを解消する政策として超金融緩和を長年にわたって続けてきた日本は、国内経済の均衡をなんとか保っているが、円安政策も相まって国際的な地位の低下が著しい。今となっては東南アジアですら日本とほぼ同じ物価水準である。９０年代の日本がいにしえにすら感じてしまう。 このように日本とドイツは全くと言っていいほどの真逆の動きをしている。 ユーロは、欧州連合(EU)加盟27カ国のうち、19カ国の通貨同盟である。ユーロ通貨はドイツの経済力に比べてはるかに言っていいほど割安。ドイツはユーロ圏の盟主であり、一番の経済大国であり、世界トップ級の貿易黒字国である。とはいえ、ある国が膨大な貿易黒字を計上しても必ずしも好景気に沸くとはいえない。逆に不況であったりもする。それは、貿易の輸出と企業利益に相関関係はないからである。９０年代の日本がまさにそのような状態であった。 　この事から言える事。国内で景気如何に関わらず海外では大国を維持し続けているドイツとそのようなプライドをかなぐり捨てた日本。 どちらが良いのか一概に言えないが、その違いをもう少し冷静に分析する識者がいても良いのではないかと私自身、ふと思ってしまう。

  人生は長いようで短い。人は人生の多くのお金を稼ぐための労働に費やさなくてはいけない。人生において労働は切って切れない関係である。 　タイなどの東南アジアでは、富裕層は保有資産から生まれる配当で生活できる人を指し、労働は無産階級が行うものという考えがある。 　日本の場合、富裕層は配当というより労働所得が突出して高い層を指している。一部の成功者が最終的には配当で生活できるようになったとしても、その後は過酷な相続税で大部分の財産を剝奪され、世代を跨っての資産の継承は非常に困難である。 　マスコミやネットの情報とは裏腹に、外国人から見たら理想的なまでの社会性民主主義国家に見えるが、平等であるがゆえに優秀な人とそうでない人の実生活の差が限りなく小さくさせられている。悪名高き朝の過酷な満員電車などは、西欧人から見たらまさに発展途上国のような前近代的な光景であるが、その中には超といえるほどのエリートがたくさん乗車している。 　賃金面においても、社長と社員の給与差は海外と比べる驚く程小さい。 　さらに高収入を得ても累進課税制度により手取りベースでの差を最小限に日本政府によって抑えられている。　それだけではない。年収が高くなるにつれて社会保障の特典が削り取られまさに踏んだり蹴ったりである。 　まさに、中途半端に優秀な人が割を食う社会がそこにある。しかし、そんな真実に誰も触れようとしないだけではなく、マスコミやネットでは年収だけを軸にして、面白おかしく格差社会記事を量産している。 　そうなると、日本には努力しても桃源郷が存在しないように思われるが、日本には「おもてなし」文化に代表されるような海外なら高いお金をかけなければ受けとれないホスピタリティを至る所で受けることが出来る。ちょっとした定食屋や居酒屋で高級料理と遜色ない味を堪能することができる。日本では海外と異なり商品の質と値段に相関性がないことも少なくない。 　日本で富裕層になれば、これらサービスにお金をかけずに最大限に享受することができる。まさに桃源郷そのものである。   　日本の生活は、まさに「帯に短し襷に長し」であり、日本政府は日本国のための労働をもって収入を得て、幸せを得るデザインの中で生活するように社会設計をしている。そういった中で日本政府のデザインを潜り抜ける切れ者だけが日本国の良

  電車の中で隣に座っているおじさんがスポーツ新聞を真剣に読みながら馬券の購入を検討している。記事には馬の健康状態（コンディション）、馬の性格、過去レースの実績、そして馬を乗りこなす騎手の実績、最後に評論家の総合的なコメント、雑誌側の独自の順位予想 　では株式購入はというと？ 投資家は四季報などを読みながら。会社の直近の経営状況、提供している商品や技術の強み、景気又は産業動向、そして会社の社風と経営陣の評価、最後に評論家のコメント、想定される株価のレンジ。投資家はそんな情報をくみしながら投資有無を判断する。 　この二つに何が相違があるのか？形は違へど構図に大きな相違はない。 「競馬新聞に書かれている内容」と「経済誌に書かれている内容」は形は違えど著者の恣意的な表現や判断が入っており、客観的な情報とは限らない。伝えるものにフィルターが入っている。 　さらに株式投資で最も難しい所は、各々銘柄の価値（株価）が、どの程度先までの情報や見通しを織り込んでいるかであり、残念ながら誰にも分からない。さらに銘柄ごとに織り込み具合は異なっている。 実のところ、株価は日々のニュースや評論家のコメントを既に織り込んでおり、株価は織り込んでいない情報や見通しに反応しているにすぎない。この事は期待以上の好決算を発表しても株価に織り込んでいる決算内容より低ければ株価が下がるし、想定より悪い決算でも悪材料出尽くしと判断されれば反転することに表れてくる。 　これは投資家にとって、ネットや書店からの情報など役に立たないことを示唆している。そのため、勉強熱心な投資家ほど投資成績が振るわない。さらにエコノミストが有能な投資家になれない理由もそこにある。 　 投資家にとっては、どこの雑誌に書かれていない想定を探し出すことが本当の意味での調査分析となるが、そんなことは並大抵の話ではない。 　そう考えると馬券と同じように株式投資も当てずっぽの域を超えていない。

 金融動向に疎くなった理由は、私のように若くない人間にとっては、投資は元本保証を保つことが鉄則であり、少しづつでもよいから確実な利益を獲得していくことにある。 例をあげれば、金融資産5000万の人が、ネットで必ず上がると話題になっている銘柄を購入して、資産額4000万とか3000万まで下がった場合、そのリカバリーは年齢が高くになるにつれて難しくなるということだ。20代なら必死に働くことでなんとかなるが、年を取れば取るほど労働収入でのリカバリが難しいという現実に行き当たる。この最たる例が、定年退職金2000万を投資して、その後の資産額が3000万になればよいが、逆に1000万になったら老後人生に大きなダメージを食らうことになる。 一般に資産配分は、「株式の割合＝100－年齢」「債券の割合＝年齢」と言われる。年齢に応じて変動リスクのある投資を控えていくというものだ。株主投資についても、ある一定の年齢を過ぎたらテンバガーを狙うのではなく、経済状況に関わらず増配を繰り返し、ゆっくりであったとしても10年から20年の長期手的な視点で見れば、右肩上がりを期待できる銘柄だけに投資するのが適切と考える。 　そういった視点では、日本株については中期視点では期待を持てるが長期視点ではどうなるかわからない、ダウは長期的には右肩上がりを続けるとも思っているが円安を解消してからでないと動きにくい。 　当分は米国株の増配発表が株主にとっての大きな楽しみに成り果ててしまっている。

  　日経平均が４万円を超えて、ダウも４万円ドル伺い始めている。そして為替レートは 150 円近辺を彷徨っている。 　これでは、日本株も米国株も投資できる環境ではなくなった。ちょっとやそっとの暴落でも買値水準に達することができないからである。 ちなみに、私が保有している米国株は、は昨年購入したベライゾンを除き、その為替レートは 100 ～ 110 円のレンジに集中している。 　このため、株価動向に関わらず利益を享受している格好である。   　最近の金融関係で特筆すべき動きは、日銀が 3 月 20 日に発表したマイナス金利の解除で、これによって、好利回りの商品だと、 0.3% 程度の金利を受益できるようになった。 　私にとっても、退避している現金の預け先が増えてきたのはうれしい。   　一方、金融市場については、株価が上昇しすぎて投資先の選定すらままならなくなった。ましてや、経済関連ニュースすら読みたいと思う記事が少なくなった。 　ふと、この暇はどれだけ続くのかと思ってしまうこの頃です。暇ではあるものの、この先は、 GAFAM の決算動向とトランプが今後発言してくる経済政策についてはウオッチしていきたいと思っている。  

初版 20220320   二版 20221212  三版 20230101    1．みすぼらしいおじさんの遺産がなんと 10 億円 　これは有名な話ですが、非常に示唆に富む話なので今回取り上げます。   　米国のブルーカラーのおじさんの遺産がなんと 10 億円だったという実話があります。彼はブルーチップ株をひたすら買って配当を再投資する投資法で巨万の富を築きました。彼の投資した銘柄は、少なくとも 100 社近くにのぼり、ヘルスケア、通信、公共、鉄道、消費財等に分散投資し、そのほとんどが CVS ヘルス、ジョンソン＆ジョンソン、Ｐ＆Ｇ、ＪＰモルガン、ゼネラルエレクトリック、ダウケミカルなど米国を代表する優良銘柄群でした。 　   2．筋金入りのケチ 　報道によると駐車場代がもったいないので、駐車場代のかからない遠くの敷地に車を止めたとか。車も中古のトヨタ車。さらには、あまりにも貧相なので友達が食事を奢ってくれたとか、株も証券会社に預けずに自分で保有して手数料すらケチったとか、とにかく筋金入りのケチのようです。こういったケチさ加減は程度問題ですが、本人が満足するのなら幸せなことです。バフェット先生の生活も質素です。 　日本でも、億とはいかないまでも、生前は非常に質素で、「お金がない」が口癖だった親父の遺品整理をしていたら、たくさんの株券や 5 千万円を超える定期預金があったという話はよく聞きます。身なりや生活レベルと資産額は必ずしも一致しません。 　逆に、羽振りの良い人が雀の涙ほどの遺産しかなかった話もしかりです。世の中、そんなもんです。（こういう話って、芸能人に多いようです） 3 ．この話の盲点（時代背景を冷静に見つめよう。） 　 1959 年のダウ 30 指数は、 600 ドル前後で、ロナルドさんが亡くなる 2012 年頃は 13000 ドル弱です。ダウ指数はざっと約 20 倍に膨れ上がっています。これが 2021 年ならダウ指数は 3 万ドルを超えているのでざっと 50 倍以上に膨れ上がっています。つまり、 1959 年にダウインデックスに 10 万ドルを投資したら何もしなくても、配当による再投資分を考慮したら、恐らくですが、前者が 400 ～ 600 万ドル、後者が 2400 ～ 3600 万ドルまで資産が膨ら

  初版　2022.06.17 　改版　2022.12.25 　バブルが崩壊して30年が過ぎた。日本政府は、バブル崩壊を食い止めるべく、さまざまな要件で国債を刷りまくり、この間に日本の債務残高は驚くほどに膨れ上がった。それに呼応するように、90年代中頃から日本国破産というキーワードがオオカミ少年のように出ては消えてを繰り返してきた。 １、アベノミクスの功罪  アベノミクスのリフレ政策は、デフレに苦しむ日本にとって一定の効果を与えた。本来なら超インフレを誘導するような過激な金融緩和のはずが、深刻な少子高齢化による景気下押し圧力と相殺され、毒薬のかなりの暴走懸念を相殺していた。 　そもそも、このような金融緩和は日本経済に体力があった1990年代、遅くても2000年代前半にすれば経済が暴走した政策だった。アベノミクスの政策は、制度疲労をおこしている箇所にメスを入れず、金融緩和でひたすら日本市場を再生しようとした。これ自体は間違いがないのだが、今度は日本国としての金融政策余地がどこまで残っているかに焦点が当たってしまう。 ２．臨界点に近づく債務残高 　日本経済にバッファがあるときは、政府の歳出によって債務が膨大に膨れ上がっても何の影響もなかった。しかし、今の日本は、超高齢化と国際競争力の低下でそのバッファは年々低下し続けている。そんな中で、政府は国内経済の安定化を保つために、様々な公共サービスを赤字国債に依存せざるえない状況にある。このような政府債務の増大を日銀が肩代わりするように日本国債買入れをしている。この状態をいつまで続けられるかが問題だ。 ３．今後の債券金利の動向 　国債市場の金利は、政府債務の膨張による金利上昇懸念から市場に任せられなくなり、完全に日銀のコントロール下になってしまった。今時点では、日銀の無制限買い取りにより0.25%以上に上昇しないようになっているが、逆にこれが異常な円安を誘導しているが、政策金利は黒田総裁退任をきっかけに0.5%⇒0.75%と段階的に引き上げていく事が予想される。（注）黒田総裁は、在任中の12月20日に10年物国債を0.5%まで容認した。） その一方、金利上昇は、国債の利払い膨張を意味するので、日銀は利払い膨張を防ぐようにさらなる国債購入を余儀なくされる。それだけでなく、住宅や教育などの様々なローン金利にも影響することになる。

1.FRB利上げ開始 FRBがとうとう利上げ開始しました。これから年末にかけて0.25%の利上げを段階的に７回にわたって引き上げて、年末には３％程度にするとのことです。この水準になると債券投資が視野に入ります。2000万円を米国債に投資したら年に60万円の利息が入ってきます。これだけの利息なら分散投資としての妙味がでてきます。 2.債券投資の前提 　米国が利上げを順調に続けていくと、当然ですが、為替レートは円安に向かいます。そうなると米国債の利回りは高くなっても、円⇒ドルへの移動は慎重になります。ちょっとした円高で利息分が吹っ飛んでしまうからです。 　なので、債券投資の前提として円高を切望するのですが、残念なことに、黒田日銀総裁の在任中の円高は望み薄です。次の日銀総裁次第です。このため、債券投資をするには、この先長い長い期間を待たなくてはいけません。 　ちなみに　私が適正と思う為替レートは100円です。今時点だと厳しい設定だと思われますが、海外物価と比較すれば一目瞭然で、それ位のレートに設定しないと日本と海外物価とのバランスが釣り合いません。本当は、70円から80円ですら妥当な水準です。 3.金融緩和はやめられない。 　下図は、労働力人口の表です。諸外国と比べ、日本は９０年代から労働力人口が下がり続けており、それに併せて日本の国際競争力も低下してきました。日本政府は日本経済が右肩下がりにならないように、この穴埋めとしての金融緩和があります。本当は、高齢化社会に向けて日本はドラスチックに生産性を向上さなくてはいけません。それが出来ない限り日本は、金融緩和の旗を降ろせません。 4,米国都合の円高もある 　相場とは判らないものです。対岸の米国の財政赤字も惨憺たるものです。この巨額の財政赤字がインフレを加速させ、結果的にそれを相殺するように為替をドル安に向かわせることは十分にありえます。私は、むしろこちらの想定に現実味があると思っています。そうなると日本はほぼゼロ金利下での円高を経験することになります。 5.債権投資戦略  私は、「円高＋米国国債金利３％以上」の条件が整えば債券投資に動きます。とはいっても、上記の通り道のりは長いです。 しかし、待つことも投資です。私は、中短期の相場に乗るつもりはなく、長期視点でしか資金を投入するつもりはありません。 　私は、今時点でブログに