有閑族の隠れ家投資ぶろぐ

 （バブル高値越えに伴う報道姿勢の変化～日経記事タイトルから～） 〇日米株式市場、相次ぐ強気見通し　景気・企業業績を楽観 日米株式市場で相場が一段高になるとの観測が広がる。主要な株価指数は先週、過去最高値を更新した。米経済が底堅さを維持し、企業業績が上向くとの見方がある。国内も、賃上げの実現が内需を支えるとの期待が出ている。 〇株最高値、今回はバブルにあらず　89年と違う企業と個人 日経平均株価が22日、1989年に付けた過去最高値の3万8915円を上回った。過熱感を心配する声もあるが、89年当時と今を比べると、あらゆる状況が違っており、今の株高は実績に裏付けられた、堅実な上昇だ。日経平均の過去最高値到達は、まだまだ通過点とみていい。 〇株価の「砂漠」業績で突破　来期は増益企業8割に拡大 年初から高騰に沸く日本株。22日の日経平均株価の終値は前日比で2%高い3万9098円と、1989年につけた史上最高値（3万8915円）を上回った。 日本株買いの手掛かりの1つが、経済再開や値上げの浸透、円安を追い風にした好調な企業業績だ。トヨタ自動車や任天堂などは2024年3月期通期の業績予想を上方修正し、今年に入って上場来高値を更新した。 〇上場企業の純利益、34年で7倍　ROEは米欧に見劣り 日経平均株価が34年ぶりに史上最高値を更新した。日本の主要企業の純利益はバブル経済時の1989年から約7倍に拡大。海外で稼ぐグローバル企業の成長が原動力となった。自己資本利益率（ROE）をみてみると、借入金に偏った資金調達も見直され、製品やサービスの付加価値を高め収益を伸ばす経営が根付いてきたことが分かった。 （記事の論調変化） 記事の論調については、上記の通り、バブル高値を超えてから日本経済に対してポジティブな報道が多くなった。ここ数か月でまるで手のひらを返したようだ。日本経済や企業動向に大きな変化があったわけではない。単に日経平均がバブル期の目安である38915円を超えただけに過ぎない。とはいえ、報道姿勢の変化で世の中の雰囲気が変ってくるのだから面白いものである。 実際、バブル後30年間でこれだけ強気な報道をしたのはほとんどなかった。そういった意味では2024年は日本経済又は日経相場が新領域に突入したとも言えなくもない。 とはいえ、歴史を振り返れば強気相場の常套文句は、「今回のバブル越

    　私自身、日経平均がバブル最高値近くに上昇するなど予想だにしなかった。この反省点として、自分自身が物知り顔してエコノミストを真似るように日々の経済情報を分析して、見当違いの仮説を立てていたことに他ならない。とはいうものの「最も危険なことは、時代のトレンドに陶酔する」「高度成長期の投資事情から現在に通じる投資法を学ぶ」などで大局的な視点で投資を考えることはしてきたつもりだ。 やはり、相場は、長期時間軸で見ると「浮き沈みを繰り返しながらゆっくりと長期トレンドに沿って、一定方向に進んでいく」というのは、紛れもない法則に違いない。この領域になると、経済分析ではなく、我々生命のもつ特定の周期論と重なってくるのであろう。今回は、日次、月次、年次の経済情報の相場分析と株式市場のベクトルは長期軸では必ずしも一致していないことを深く痛感させられることになった。 （長期トレンドから見た投資法） 今回の上昇相場の始点を遡ると、やはりアベノミクスが相場の転換点であったのは間違いない。その間には、2016年、2020年と何度かトレンドの転換を思わせる状況下もあったが、それでも長期軸でトレースをすると日経は上値を切り上げてきた。しかし、この流れは、違った視点でみれば、あの奇跡的な上昇をみせた高度成長期と変わるものではない。例として1974年～1975年の新聞を斜め読みしてみれば、経済欄の記事は暗いニュースや経済危機的な論調のオンパレードであり、その数年後に福田内閣は大量に赤字国債を発行して景気を刺激させることでこの流れを食い止めることになる。そんな混沌とした状況の中で10年後にバブル経済が起きるなど誰も想像することすら出来なかった。つまり、1975年の世相や経済記事に流されて、悲観的な投資をしていたら大儲けをすることが出来ず、逆に、悲観的なニュースに惑わされず馬鹿になるくらいに日本の将来を信じて10年程度ほったらかすくらいの投資をした人が大儲け出来た。 　とはいえ、この長期トレンドの転換期である1989年から1990年以降になると、楽観的な人が大損を喰らうことになる。そして、アベノミクス以降は、楽観的に日本株を持ち続けていた人が勝ち組に代わる。投資をする場合、長期トレンドとの擦り合わせが非常に大切なことが分かる。 （有名な格言を参考にする） 　日経がどこまで上がるかは当然であるが誰にも

　 1.必衰の理  投資家に限ったことではないが、私達はその時代の持つ雰囲気に巻き込まれ、それが永遠に続くような錯覚に陥ってしまう。しかし、そのほとんどは10年後には全くのまやかしであったことに気が付く。それだけでなく、その時代に最高のトレンドを謳歌した人たちは、その後に目を覆うばかりの衰退や禍根を経験する。 　物事は常にある方向に向かって変化し、それがピークに達するまでに続く。しかし、流行はピーク時ではなく、ピークを過ぎて少し下降気味になった頃に盛り上がることが多い。そのため、極端な例だと流行した翌年には見事に流行が廃れてしまうケースも少なくない。そこには「盛者必衰の理」の如く、世の中の儚さが渦巻いている。 ２．土から生まれ土に帰る 　投資に関する流行を追い求める愚かさの実証として、バブル時代に焦点を当てながら、以下の３例を挙げてみる。 ①株式投資(日本の重厚長大系） 　バブル期には、日本を代表する会社群である新日鉄、三菱重工、日本製紙（本州製紙）、三菱化学、みずほ銀行（日本興業銀行、第一勧銀、富士銀行）、シャープ、三洋電機、東洋紡、沖電気などの株価は全て４ケタ台を記録した。その当時は、ジャパンアズナンバーワンとしてこれら企業群がその後に斜陽になることなど誰もが想定することはなく、日本の未来はバブル期以上に輝いているものであると信じていた。しかしながら、これら銘柄の株価は30年を経過した現在においてもバブル最高値に遠く及ばないだけでなく、数分の一程度の株価で一進一退していることも少なくない。増配株の優等生であるNTTですら最盛期の数分の一の株価に留まっている。 この当時、製造大国、又は電子立国日本という風潮に浮かれて日本株式会社を購入した投資家のほとんどは大損する羽目になってしまった。 ② リゾートマンション投資 　「リゾートマンション投資」は、どちらかというと大企業幹部などの社会的ステータスの高い中流層が中心になって、都心に住宅を持ちながらも別荘用としてリゾートマンションを購入することがステータスとなり流行となった。当然であるが10年後にはこれら不動産は２倍近くに値上がりすることを期待していて、まるで小貴族を体現するかのような行動をとっていた。まさに陶酔の極みである。それが３０年後には無価値に近い暴落をしたことで、甚大な損害を被ることになる。 　例えば、リゾ

  〇日本の青春時代。 　高度成長期は日本が一番輝いていた時代である。戦後の焼け野原から世界一の技術大国になるまでの奇跡的な成長を成し遂げた時代であり、年を追うにつれて人々の生活水準は向上していった。株価も驚くほどの上昇をし、ほぼ一貫して上昇基調を貫いた。日本がここまで飛躍できた背景には、東西冷戦期に日本が西側の重要な同盟国としての太平洋側の拠点となったこと。米国の軍事的な庇護下で国力を経済成長に注ぎ込めたこと。さらに、主要な産業及び企業は政府の護送船団方式によって外資の参入を拒みながら開発力を付けていったことなどが要因になる。 　このようにして、日本は世界有数の技術大国にまで伸し上がって、やがては米国を凌ぐまでに成長した。さすがに米国も危機感を感じて、日本を経済面でのライバルと見做し、日本政府が敷いた自国の企業に優位な法規制を次々と撤廃させ産業の自由化させていった。それがバブル以降の不景気と時期が重なりあって、自由化に対応できなかった主要企業の低迷や衰退につながっていくことになる。 〇誰がこの大暴騰の利益を享受したのか 高度成長期時代、日本株は149円から38915円まで上昇した。しかし、これだけの大暴騰にも関わらず、この恩恵を授かって大金持ちになったという話はあまり聞かない。もし、多くの人が莫大な利益を享受していたら、書店にはそれに関する多くの本が並んでいるでしょう。 逆に、その当時の本を見ていると、株式投資はうさん臭く、仕手筋などの安易な投資情報を鵜呑みにして損したという話が多い。実際、戦後の超名門企業である製鉄、旧財閥系企業、重工業になどに長期投資しても大した投資リターンを得られたわけでもない。ましてや繊維、商船などに投資したら日経の上昇と反比例するような惨憺たる結果になった。さらに、誰でも儲けられるだろうインデックス系ETFなどの商品はこの時代にはなかった。つまり、大暴騰の利益は一部の有能な投資家だけが享受していたことになる。 〇高度成長期に日経指数に大きく貢献した銘柄 その当時の新興成長銘柄はパナソニック、トヨタ自動車、ソニーなどであった。これら企業はその当時においては、近未来に向けた最先端のハイテク企業であった。 このように見ていくと、10年後に活躍が期待でき、長期的には収益、財務内容の良い成長銘柄だけが株式指数で重要な位置を占める構図は、今の株式市場