有閑族の隠れ家投資ぶろぐ

初版 22.02.13 加筆 22.12.29  旧名: GAFAM の株価上昇終焉の兆し GAFAM は、売上規模、そして株式時価総額において 世界有数の スーパーメジャー企業で ある。かつ、インターネット環境における独占的な地位を乱用 することで他社 が 太刀打ち できない 強力なビジネスモデル を強固なものにするだけでなく、周辺企業の 利益を貪欲に吸い上げ ながら企業規模を肥大化させている 。 その結果、 S&P500 や NASDAQ 指数 などの米国主要 指標 ですら GAFAM の経営状況に 依存するようになってしまった 。 このように世界経済において巨大な恐竜となってしまった GAFAM は、今後 どのような方向に向かっていくのでしょう。   〇株式市場における GAFAM の巨大なる存在感 　 21 年度末の GAFAM の株式時価総額は、 Apple 2.9 兆ドル　 Microsoft 2.5 兆ドル　 Alphabet1.9 兆ドル　 Amazon 1.7 兆ドル Facebook 0.9 兆ドル であるのに 対し 、 20 年度の世界 GDP ランキングは 　米国　 20.8 兆ドル 中国　 14.9 兆ドル　日本　 5.05 兆ドル　ドイツ　 3.84 兆ドル イギリス 2.71 兆ドル　　インド 2.66 兆ドル　フランス　 2.62 兆ドル イタリア 1.88 兆ドル　カナダ 1.64 兆ドルである。両者を比較すると Apple は世界第 5 位、 Microsoft と Alphabet は世界第 8 位、 Amazon は世界第 9 位と超巨大な存在であることが判る。 　さらに、 GAFAM の PER を検証してみると、 Apple 28 倍　 Microsoft 31 倍　 Alphabet 24 倍 Amazon 31 倍　 47 倍 Facebook 16 倍 であり、これだけ巨大な時価総額であるにも 関わらず PER が 調整されてはいない。通常、時価総額が 1 兆ドルを超えた 辺りから 市場 シェアが上限に達することで 成長 余力が枯渇してくる。それに併せて PER も次第に低下して株価上昇を抑制していくものだが 、 GAFAM はいとも簡単に２兆ドル、 Apple に至って

 　21世紀中盤に成長が見込める産業は、脱炭素、AI・ロボット、電子マネー、そして医療の４分野が想定される。これら産業のそれぞれについて今後の動向について考えてみた。 １．脱炭素関連 ①脱炭素社会 　脱炭素は、地球温暖化という観点からは今後避けられないテーマとなるだろう。とはいえ、大多数の発展途上国は脱炭素より自国の発展を優先させざるを得ないのでエネルギー需要は依然として強く、国連気候変動枠組条約（COP21）などの取り組みだけではこの問題が解決できず、世界全体としての二酸化炭素の排出量抑制はおのずと限られてくる。 脱炭素の本格的な取り組みは、全世界で地球温暖化が人々の日常生活に深刻な影響をもたらした時であり、それまでは今の状況がダラダラ続く可能性が高い。言い換えれば、コロナ禍のように世界が一丸となって危機意識を共有されるようになって初めて、世界中の人々が、本気になって脱炭素への取り組みを加速していくのであろう。そういった脱炭素の取り組みについては、以下が想定できる。 ・すべての家庭、ビル、工場に対し、太陽光発電のような自家発電設置の義務化と電力自給自足の促進 ・すべての製品に対しソーラー等の発電機能の内蔵を義務化 ・自動車と飛行機、列車、船舶、軍事機器にも自家発電、そして二酸化炭素をださない燃料やエンジンの仕組み導入し排出量ゼロへの取り組みの厳格化 →これらの施策が軌道に乗れば、特定産業でバブルを引き起しながら、汎用製品は中国、高級品はドイツや米国がシェアを握り、日本メーカはその基幹部品で市場を独占することが想定される。現時点では、どの企業がその波に乗れるかを特定することは難しい。さらにいつ頃、こういった状況になるのかの想定すら難しい。 ②再生可能エネルギー（発電方法の転換） 　再生可能エネルギーには、風力発電、太陽光発電、地熱発電などがあるが、どれも火力発電に対抗できるほどの発電量を確保することは困難である。再生化エネルギーが本当意味で浸透するには、もう一段上の革命的な技術革新が必要とされる。この分野では、もしかしたら長期低迷しているが技術力のあるGEヴェルノバの活躍も期待できるかもしれない。 ③電気自動車 脱炭素の波に乗って、ガソリン車から電気自動車への切り替えが進んでいる。しかし、一定数以上の普及は、電力供給及び廃車処理の問題などを深刻にさせてしまう。さらに