投資家にとって「最も危険なことは、時代のトレンドに陶酔する」事

　1.必衰の理

 投資家に限ったことではないが、私達はその時代の持つ雰囲気に飲み込まれ、それが永遠に続くような錯覚に陥ってしまう。しかし、そのほとんどは10年後には全くのまやかしであったことに気が付く。それだけでなく、その時代に最高のトレンドを謳歌した人たちは、その後に目を覆うばかりの衰退や禍根を経験する。

　物事は常にある方向に向かって変化し、それがピークに達するまでに続く。しかし、流行はピーク時ではなく、ピークを過ぎて少し下降気味になった頃に盛り上がることが多い。そのため、極端な例だと流行した翌年には見事に流行が廃れてしまうケースも少なくない。そこには「盛者必衰の理」の如く、世の中の儚さが渦巻いている。

２．土から生まれ土に帰る

　投資に関する流行を追い求める愚かさの実証として、バブル時代に焦点を当てながら、以下の３例を挙げてみる。

①株式投資(日本の重厚長大系）

　バブル期には、日本を代表する会社群である新日鉄、三菱重工、日本製紙（本州製紙）、三菱化学、みずほ銀行（日本興業銀行、第一勧銀、富士銀行）、シャープ、三洋電機、東洋紡、沖電気などの株価は全て４ケタ台を記録した。その当時は、ジャパンアズナンバーワンとしてこれら企業群がその後に斜陽になることなど誰もが想定することはなく、日本の未来はバブル期以上に輝いているものであると信じていた。しかしながら、これら銘柄の株価は30年を経過した現在においてもバブル最高値に遠く及ばないだけでなく、数分の一程度の株価で一進一退すらなっている。増配株の優等生であるNTTですら最盛期の数分の一の株価に留まっている。

この当時、製造大国、又は電子立国日本という風潮に浮かれて日本株式会社を購入した投資家のほとんどは大損する羽目になってしまった。

② リゾートマンション投資

　「リゾートマンション投資」は、どちらかというと大企業幹部などの社会的ステータスの高い中流層が中心になって、都心に住宅を持ちながらも別荘用としてリゾートマンションを購入することがステータスとなり流行となった。当然であるが10年後にはこれら不動産は２倍近くに値上がりすることを期待していて、まるで小貴族を体現するかのような行動をとっていた。まさに陶酔の極みである。それが３０年後には無価値に近い暴落をしたことで、甚大な損害を被ることになる。

　例えば、リゾートマンションを3000万円（頭金1000万円）で購入した場合の支払総額は、当時のローン金利（7～8%）を考慮すると、5000万円近くに及んでしまう。それだけでなく、これら不動産には毎年、50万円近くの維持管理費と固定資産税が課せられる。そうなると年に数回しか行くことのない不動産に5000～6000万円以上の出費をしたことになる。逆に売却しようとしても、今となっては100万円でも売れず、手放さない限り、毎年発生する多額の固定費に悩まされてしまう。子供たちは当然の如く相続拒否。そのため、ほとんど無価値同然で投げ売りする事例が後を絶たない。そんなマンションの購入者は、販売戸数から類推すると数万人に及びと言うのだから目も当てられない。

③ ゴルフ会員権

これもバブル時代のビジネス貴族の勲章のようなものであった。しかしながら、バブル崩壊に伴う会員権価格の暴落とゴルフ人口の減少に伴うゴルフ場の経営危機が重なって、時が経てばたつほど無価値になっている。

④　日本の発展途上国化

 90年代は、今のタイやマレーシアと日本では、物価は５倍以上。ベトナムに至っては10倍近くの開きがあった。その頃の日本は東南アジアの人たちから見れば間違いなく裕福な国であった。実際、2000年前半までは、日本人は東南アジアで夢のような生活を送れた。そんな生活も日本の国力低下により破綻する。今となっては、東南アジア諸国と均衡した物価レベルになり、食べ物や生活必需品に対し、日本と同じ品質を求めると、日本にいるのが一番安くすらなってしまった。そこには、アジアで唯一の先進国であった日本の面影はない。

３．時代の波で投資した人ほど無残な結果に陥る

80年代バブルのその後を列挙したが、こういった行動は別に愚かなことをしたわけではなく、投資で言えば多額の余剰資金がある富裕層又は準富裕層が時代の雰囲気に陶酔した投資をした結果にすぎない。いつの時代も、その時代の成功者ほどその時代の最高とされる「成功の方程式」というときめく投資行動を実践し、数十年後には無残なまでに粉々にされ「土から生まれ土に帰る」パラドックスを自ら実践しているのだ。

4．現代のトレンドに当てはめてみる

　この視点で今の日本のトレンドを眺めると、その一つに「パワーカップル」というキーワードに突き当たる。この世帯は夫婦そろって高学歴でプライドが高い。例えば、子供を幼い時から私立に通わせることを子育ての勝ち組と定義し、都心の7000万クラスのマンションを購入するが、低金利を利用して毎月の支払いを少なくし、余ったお金で賢く運用する。生活面では、休暇には家族そろって海外旅行に行く。等である。

しかし、歴史を紐解けばこういった状況には必ず反動が付きまとう。その結果は、この先10～20年のスパンで表面化するのである。　

　想定される事として、金利上昇と株式市場の低迷である。そうなると、これら夫婦は、子供の教育費とマンションローンの奴隷に陥ってしまい、夫婦揃って体力の低下を振り切るように力ある限り仕事を続けなくてはいけない。それが出来ないとマンションを売り払うしかない。

　結局のところ、このような夫婦は、マスコミに煽てられて自分たちは時代の輝く存在として酔いしれただけであり、実際には、高収入であるがゆえに沢山の税金で国に貢献し、高額な消費行動で日本経済に貢献し、モーレツに仕事をすることで日本企業（国力）に貢献させられている。これって、バブル時の小貴族（エリート）がリゾートマンションを購入しているのと何も変わらない。　

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