ファンダメンタルズの先へ：株価を動かす多次元的視点

 

投資の世界にも、縁起思想や「玉突き理論」のような考え方が存在する。世の中のあらゆる出来事は玉突きのように連鎖的に起こり、それは相場においても同様である。ここで言いたいのは、個々の銘柄の値動きは企業努力だけで決まるのではなく、時代の流れに大きく左右されるという点だ。トレンドには、最先端技術、地政学的要因、政府の経済政策などが含まれる。

企業へ投資する際、多くの人はファンダメンタル分析を重視する。しかし、どれほど優秀な経営者がいようとも、時代の潮流に逆らっては大きな成長は望めない。

数年単位では影響が小さいこともあるが、十年単位になると時流に取り残された企業への投資は成果を上げにくいのは明白である。

① 脱炭素と石油業界

この10年、世界中で脱炭素が叫ばれ、石油業界は斜陽産業と見なされてきた。アメリカでは、世界的企業エクソンモービルが批判にさらされ、株価も一時低迷した。しかし、石油に代わる代替エネルギーの整備は不十分であり、脱炭素推進は技術に詳しい人々からみれば過度に理想的であることは明らかだった。

それでも欧州の政治家たちは石油使用を制限する法律を次々に制定し、時事に敏感な投資家は石油企業を投資対象から外していっただろう。ところが実際には、エクソンモービルやシェブロンは堅調に増配し、株価も順調に推移している。一方で、欧州の石油企業は政治的トレンドに沿って脱炭素へ舵を切った結果、往年の利益や配当を維持できていない。

② 電気自動車の憂鬱

ホンダや欧州メーカーは、電気自動車（EV）への過剰投資が重荷となり、多額の減損処理を迫られた。しかし彼らは、欧州主導のガソリン車規制の流れに従っただけに過ぎない。さらに、イーロン・マスク氏率いるテスラの急成長もEV偏重を後押しした。

一方、EVに対して中立的な姿勢を取ってきたトヨタは、多くの専門家から「時代遅れ」と批判されていた。しかし現実には、欧州の急速なEVシフトは、多くの普及上の課題を解決できていない。加えて、米国トランプ政権によるEV優遇策の撤回、中国メーカーの過度なダンピング対策などから、政策の見直しが進んでいる。

結果として、トヨタの慎重なアプローチがもっとも合理的だったことが明らかになりつつある。

③ 防衛産業の隆盛

日本の重厚長大産業である三菱重工や川崎重工は、長らく旧来型の斜陽産業と見られて,、投資対象から外されてきた。実際長い間、上昇パフォーマンスとしてさしたる成果がなかった。しかし、アメリカ主導の安全保障政策の転換により、日本でも防衛費の増額が必然となり、世界的にも防衛産業の重要性が高まっている。こうした追い風を受け、三菱重工の株価はテンバガーに近い水準まで上昇した。

　簡単に三つの例を挙げたが、この20年間でトレンドの変化により大きく上昇した銘柄は数多く存在する。ここから言えるのは、現状のファンダメンタルだけを追っても、必ずしも投資成果には結びつかないということだ。

しかし、トレンドを正確に予測することは極めて難しい。つまり、投資には「棚からぼた餅」のような偶然性も否めない。ただし、ひとつ確かなことがある。それは、斜陽産業と思われている企業でも、確かな技術力やビジネス基盤を持つ会社が時流に乗ることで大きく飛躍する可能性を秘めているという点だ。

長期投資という観点では、誰からも注目されていない企業こそ、10年後の「宝の山」になる可能性を秘めている。気の長い話なので、相当な余裕資金がないと出来ない投資法だが、そういった投資法もあるということだ。

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